男性育休取得率ランキング【2026年版】

採用サイトの「育休取得を推進しています」という文言と、実際の取得率は別物です。 このランキングは、各社が有価証券報告書で開示している法令に基づく実績値を並べたものです。

ランキング(124社)

順位 企業名 業種 男性育休取得率 女性管理職比率 住宅手当 平均年収
1 IHI 機械 333.2% 6.1% — 1000.5万円
2 SCSK 情報・通信業 144.0% 12.0% — 796.9万円
3 日本たばこ産業 食料品 141.5% 10.9% あり 1003.9万円
4 三菱地所 不動産業 129.1% 13.5% あり 1759.3万円
5 伊藤忠商事 卸売業 128.0% 10.1% — 1991.2万円
6 稲畑産業 卸売業 126.7% 7.3% あり 1005.8万円
7 神鋼商事 卸売業 121.4% 4.6% — 973.9万円
8 本田技研工業 輸送用機器 116.8% 3.6% あり 932.6万円
9 日本電信電話(NTT) 情報・通信業 113.3% 12.7% あり 1056.2万円※
10 日鉄ソリューションズ 情報・通信業 110.0% 8.2% あり 935.7万円
11 ANAホールディングス 空運業 109.6% 22.6% あり 770.9万円※
12 双日 卸売業 108.9% 7.4% — 1257.2万円
13 NTTデータグループ 情報・通信業 105.0% 19.2% あり 923.4万円※
14 第一三共 医薬品 103.7% 15.3% あり 1097.7万円
15 三井不動産 不動産業 103.2% 11.1% — 1855.5万円
16 カルビー 食料品 102.5% 26.4% — 685.6万円
17 東京海上ホールディングス 保険業 101.5% 30.5% — 1487.1万円※
18 オービック 情報・通信業 101.4% 14.6% あり 1129.2万円
19 オリンパス 精密機器 101.4% 11.9% — 1005.7万円
20 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業 100.6% 30.0% — 1170.2万円※
21 積水ハウス 建設業 100.0% 4.6% — 907.2万円
22 アサヒグループホールディングス 食料品 100.0% 28.9% — 1335.2万円※
23 キリンホールディングス 食料品 100.0% 18.1% あり 998.6万円※
24 セブン&アイ・ホールディングス 小売業 100.0% 19.7% — 855.0万円※
25 レゾナック・ホールディングス 化学 100.0% 6.9% あり 1131.9万円※
26 大塚ホールディングス 医薬品 100.0% 23.6% あり 1000.5万円※
27 LINEヤフー 情報・通信業 100.0% 18.6% — 902.4万円
28 日本郵政 保険業 100.0% 17.8% あり 871.8万円※
29 ゆうちょ銀行 銀行業 100.0% 20.8% あり 729.5万円
30 兼松 卸売業 100.0% 10.6% — 1201.6万円
31 岩谷産業 卸売業 100.0% 7.7% あり 1020.6万円
32 伊藤忠エネクス 卸売業 100.0% 3.0% — 1001.0万円
33 MS&ADインシュアランスグループホールディングス 保険業 100.0% 12.8% あり 1237.6万円※
34 住友不動産 不動産業 100.0% 13.7% — 824.2万円
35 デンソー 輸送用機器 99.5% 2.2% あり 915.3万円
36 旭化成 化学 99.4% 6.3% あり 848.4万円
37 りそなホールディングス 銀行業 99.0% 35.2% — 906.9万円※
38 東海旅客鉄道 陸運業 99.0% 2.8% あり 860.6万円
39 オリックス その他金融業 98.4% 34.1% あり 1039.7万円
40 ダイキン工業 機械 98.1% 9.3% — 896.5万円
41 三井住友トラストグループ 銀行業 98.0% 23.8% あり 1392.7万円※
42 三井住友フィナンシャルグループ 銀行業 97.8% 22.8% — 1180.3万円※
43 ディスコ 機械 97.6% 7.4% あり 1879.6万円
44 住友電気工業 非鉄金属 97.0% 4.4% あり 896万円
45 みずほフィナンシャルグループ 銀行業 96.0% 23.0% あり 1166.5万円※
46 ブリヂストン ゴム製品 95.2% 5.5% あり 771.3万円
47 野村ホールディングス 証券、商品先物取引業 94.8% 21.2% — 1420.9万円※
48 日立製作所 電気機器 94.5% 8.9% あり 995.0万円
49 ファナック 電気機器 94.3% 1.1% — 1144.4万円
50 富士通 電気機器 94.1% 13.1% あり 1012.3万円
51 中外製薬 医薬品 93.4% 21.2% — 1350.8万円
52 三井物産 卸売業 93.0% 12.0% — 2058.9万円
53 クボタ 機械 92.3% 5.1% — 860.9万円
54 TISI(旧TIS) 情報・通信業 92.0% 15.2% あり 828.9万円
55 丸紅 卸売業 91.9% 10.4% — 1784.4万円
56 豊田通商 卸売業 91.9% 9.5% — 1421.4万円
57 オリエンタルランド サービス業 91.6% 20.8% — 605.1万円
58 バンダイナムコホールディングス その他製品 91.3% 25.8% — 983.8万円※
59 資生堂 化学 91.1% 38.9% あり 708.0万円
60 野村総合研究所 情報・通信業 90.9% 11.7% あり 1332.6万円
61 花王 化学 90.1% 28.7% あり 865.4万円
62 三菱電機 電気機器 89.9% 4.2% あり 913.5万円
63 武田薬品工業 医薬品 89.7% 22.5% あり 1144.5万円
64 味の素 食料品 89.6% 16.0% — 1061.3万円
65 ソフトバンクグループ 情報・通信業 88.9% 27.0% — 1319.6万円※
66 テルモ 精密機器 88.3% 13.2% — 821.7万円
67 信越化学工業 化学 88.1% 3.2% あり 898.8万円
68 日本製鉄 鉄鋼 88.0% 1.8% — 908.6万円
69 大和ハウス工業 建設業 87.3% 6.3% — 1101.1万円
70 村田製作所 電気機器 87.0% 4.4% あり 838.2万円
71 メルカリ 情報・通信業 86.4% 25.2% — 1232.5万円
72 キヤノン 電気機器 86.3% 4.6% — 882万円
73 ENEOSホールディングス 石油・石炭製品 86.2% 12.5% あり 1137.7万円※
74 KDDI 情報・通信業 85.9% 10.8% なし 1051.1万円
75 三菱ケミカルグループ 化学 85.8% 6.1% — 1188.9万円※
76 リクルートホールディングス サービス業 85.8% 55.0% — 1162.5万円※
77 NEC 電気機器 85.6% 12.1% あり 993.9万円
78 マネーフォワード 情報・通信業 85.4% 21.8% あり 723.4万円
79 キーエンス 電気機器 84.7% — あり 2178.3万円
80 ソフトバンク 情報・通信業 84.7% 10.9% あり 871.3万円
81 コマツ 機械 84.1% 9.2% — 902.5万円
82 パナソニックホールディングス 電気機器 84.0% 14.2% — 988.1万円※
83 ソニーグループ 電気機器 84.0% 20.5% — 1155.1万円※
84 イオン 小売業 83.3% 18.1% あり 932.9万円※
85 イビデン 電気機器 82.8% 2.5% — 766.3万円
86 SUBARU 輸送用機器 82.6% 4.3% あり 764.4万円
87 任天堂 その他製品 82.0% 5.8% あり 982.5万円
88 東日本旅客鉄道 陸運業 80.3% 9.0% あり 819.2万円
89 Sansan 情報・通信業 80.2% 14.2% — 810万円
90 住友商事 卸売業 79.6% 11.2% — 1840.3万円
91 トヨタ自動車 輸送用機器 79.0% 3.9% — 1006.0万円
92 SMC 機械 78.3% 1.5% あり 780.5万円
93 INPEX 鉱業 78.1% 5.6% — 1323.3万円
94 阪和興業 卸売業 77.3% 3.9% あり 997.6万円
95 フジクラ 非鉄金属 77.2% 4.8% — 934.8万円
96 東京エレクトロン 電気機器 76.1% 8.7% — 1380.4万円
97 YUASA(旧ユアサ商事) 卸売業 75.7% 2.2% — 839.2万円
98 第一生命ホールディングス 保険業 75.0% 17.7% — 1142.6万円※
99 ファーストリテイリング 小売業 75.0% 21.6% — 1250.6万円※
100 シマノ 輸送用機器 74.4% 3.5% — 898.9万円
101 長瀬産業 卸売業 74.2% 7.6% — 1190.1万円
102 塩野義製薬 医薬品 74.0% 17.1% — 1030.1万円
103 楽天グループ 情報・通信業 73.3% 33.5% — 850.8万円
104 スズキ 輸送用機器 73.2% 2.2% — 827.6万円
105 アステラス製薬 医薬品 72.7% 19.7% — 1131.5万円
106 日本取引所グループ その他金融業 72.4% 10.4% — 1113.3万円※
107 三菱食品 卸売業 71.0% 3.8% — 730.1万円
108 SOMPOホールディングス 保険業 71.0% 9.4% — 1259.6万円※
109 キオクシアホールディングス 電気機器 69.8% 5.1% あり 1306.6万円※
110 商船三井 海運業 69.8% 10.4% あり 1659.9万円
111 ディー・エヌ・エー 情報・通信業 69.4% 12.3% — 1117.9万円
112 三洋貿易 卸売業 69.2% 8.6% あり 1020.4万円
113 JX金属 非鉄金属 68.5% 3.2% あり 830.9万円
114 BIPROGY 情報・通信業 68.1% 13.7% あり 884.6万円
115 大塚商会 情報・通信業 63.5% 12.6% あり 1027.6万円
116 PALTAC 卸売業 62.5% 8.3% あり 676.2万円
117 サイバーエージェント 情報・通信業 60.7% 28.5% あり 913.8万円
118 アドバンテスト 電気機器 60.0% 4.5% あり 1097.7万円
119 蝶理 卸売業 60.0% — — 1036万円
120 GMOインターネットグループ 情報・通信業 60.0% 18.8% — 841.2万円※
121 京セラ 電気機器 59.6% 6.3% あり 739.7万円
122 セコム サービス業 56.7% 9.4% あり 672.9万円
123 日本紙パルプ商事 卸売業 42.9% 2.0% — 889.9万円
124 ルネサスエレクトロニクス 電気機器 39.1% 4.9% — 749.6万円

平均年収の「※」は持株会社の本社スタッフの値です(新卒が入る事業会社の社員の値ではありません)。

集計方法:各社の最新の有価証券報告書「従業員の状況」に記載された男性の育児休業取得率(提出会社単体の値)を、当サイトが掲載する企業の中で高い順に並べたものです。 掲載企業以外は含みません。確認日は各企業ページに記載。

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